2012/09/17 15:58
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心理
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【
Edit】
地域と国で吠える犬の問題がシンクロ中!
イシハラ対中国共産党のポチ対決もいい加減うんざりだが、それはさておき、
長野県では20年度から、動物との共生をテーマに、動物愛護管理推進事業が始められている。
野良犬はほとんど見かけなくなり、野良猫は地域猫化が功を奏し、拡がりを見せている。
犬の糞は、飼い主への警告だけで、問題はかたずいた。
後、犬で問題になっているのは、無駄吠えだけだ。
そこでいいブログを見つけた。
http://www7a.biglobe.ne.jp/~nyk/index.html吠える犬が問題になっているのは、地域だけじゃないらしい。国も同じく吠える犬が
問題となり、ちっぽけな島の取り合いを切っ掛けに、中国共産党のポチを興奮させまくっている。このポチの件については、
飯山一郎のブログが大変参考になる。
この日本にいるポチと中国にいるポチの飼い主は、核を牛耳るアメリカの軍産複合体。
アメリカが借金で首が回らなくなった時2匹を戦わせてホイホイ武器や燃料を消費させてお金を稼ぐ。
だから何故かアメリカの株だけ上昇中だとか?
この見え見えのワンパターンに嵌り込んだまま、奇声を発して、中国を憎むような馬鹿は
大分減ってきたと思うんだけど、中国の良識派も中国共産党を自国の恥と見る
傾向にあり、戦争茶番劇の表と裏が、民間にも手に取るように見えてきた。
私の様な、年季の入った主婦にもね。
まな板の上の闘犬ショウ!
どっちが負けても、儲けるのはアメリカだから・・・世界の原発村や軍産複合体だから、
つってどうやってこの辺のおっさん達に、説明すりゃいいんだろうね・・・・・。
そこで話は戻るんだけど、いいブログを見つけた。
犬を吠えないよう躾けるには、怒鳴ったり叱ったりしてはいけない。
森の中で、オオカミたちが教えてきた術に学ぶのが一番効果的な方法だ。
狼は森の中で子供を静かにさせる時、大きな声も音もたてない。他の獣に察知されるからだ。静かに鼻先を銜えて下に下ろしながら、低い声で「うー」と唸るだけ。
http://www7a.biglobe.ne.jp/~nyk/barking2.html
だから人間が教える場合も、首輪を掴み、もう一方の手で鼻を上からそっと押さえて、下を向かせながら、低く静かな声で「静かに」
というだけで、無駄吠えが無くなるそうだ。
そこで、
飼い主にそそのかされて、
最初に吠えついたアメリカのポチだけれど、
このポチの鼻は・・・チンより押さえずらい。
飼い主共々檻に入れて躾けるしか方法は無いのだろうかと、ペンタゴン内およびアメリカの良識派にお尋ねすべき時期だろう。
未だ放射能の傷さえ、癒えず深まり行くばかりのこの日本で、戦争の準備をするような余裕が何処から生まれてくるのか?
もはや国を守るだけの覚悟もなく、飼い主を振り返る度胸もない、自分の腹を満たすだけのケチな餌に喰らいつき、やたらと騒ぎたてまくるのが御役目のポチ。
男らしい!と言われることが一番嬉しいタイプの日本人。平等という言葉の意味を理解できないタイプ、それがアメリカの育てたポチ。
このタイプは、自分の心理を分析できない。
従って自分が洗脳されている何て夢にも思わない。真っ先にボケるタイプ。ボケてもボケを認めずに周囲を滅茶苦茶にしてしまう、老害と化す。
大丈夫ですか?東京も日本も・・・?
無駄吠え(むだぼえ)を直すならこのページ。*
松下金融相殺害の捜査対象には中曽根・小沢も!
―ベンジャミン・フルフォード週報(9/17)
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http://ameblo.jp/neomanichaeism/resurrectionのブログ
過去にジョセフ・ナイを中心に取り纏められた「対日超党派報告書」およびリチャード・アーミテージによる「アーミテージレポート」の内容については以下のような内容である。
○「対日超党派報告書」
1.東シナ海、日本海近辺には未開発の石油・天然ガスが眠っており、その総量は世界最大の産油国サウジアラビアを凌駕する分量である。米国は何としてもその東シナ海のエネルギー資源を入手しなければならない。
2.そのチャンスは台湾と中国が軍事衝突を起こした時である。当 初、米軍は台湾側に立ち中国と戦闘を開始する。日米安保条約に基づき、日本の自衛隊もその戦闘に参加させる。中国軍は、米・日軍の補給基地である日本の米 軍基地、自衛隊基地を「本土攻撃」するであろう。本土を攻撃された日本人は逆上し、本格的な日中戦争が開始される。
3.米軍は戦争が進行するに従い、徐々に戦争から手を引き、日本の自衛隊と中国軍との戦争が中心となるように誘導する。
4.日中戦争が激化したところで米国が和平交渉に介入し、東シナ海、日本海でのPKO(平和維持活動)を米軍が中心となって行う。
5.東シナ海と日本海での軍事的・政治的主導権を米国が入手する事で、この地域での資源開発に圧倒的に米国エネルギー産業が開発の優位権を入手する事が出来る。
6.この戦略の前提として、日本の自衛隊が自由に海外で「軍事活動」が出来るような状況を形成しておく事が必要である。
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